桂駅前 Mihara Clinic

桂駅前 Mihara Clinic

不妊治療のご案内

FERTILITY TREATMENT

about price

費用について

2022年4月1日から、不妊治療の保険診療が開始されました。 身原病院での不妊治療も保険診療を基本として、必要に応じて患者様とご相談しながら先進医療(自費)、自費診療で治療計画を立てて診療を行ってまいります。保険適用となった項目は、タイミング療法、人工授精(AIH)、体外受精(IVF)、顕微授精(ICSI)、採卵、胚凍結保存、胚移植、採精などになります。 しかしながら全ての不妊治療が保険適用になったのではなく、一部の治療方法については「先進医療(自費診療)」となり、保険診療と保険外診療の併用となりました。また4月から全員が保険診療が開始されるのではなく、治療中の方や保険診療のルールに該当する方(新たな治療計画への同意、パートナーとの証明書提出など)が保険診療の適用となります。 不妊治療の保険診療の費用については以下となります。

保険診療の費用について

保険診療に関わる費用は、3割負担の場合に以下となります。 処置内容に応じて各保険診療に加えて、初再診料、検査・処置料、薬剤料などが別途かかります。

【一般不妊治療管理料・人工授精・検査】

保険項目 3割負担での費用
一般不妊治療管理料 750円
人工授精(洗浄濃縮) 5,460円
抗ミュラー感ホルモン(AMH) 1,800円

【生殖補助医療管理料・採卵】

項目 3割負担での費用
生殖補助医療管理料/
生殖補助管理料1
900円
採卵術 9,600円
採卵術:1個 7,200円
採卵術:2~5個 10,800円
採卵術:6~9個 16,500円
採卵術:10個以上 21,600円

【受精】

項目 3割負担での費用
体外受精/顕微授精管理料1 12,600円
体外受精・顕微授精:1個 14,400円
体外受精・顕微授精:2~5個 20,400円
体外受精・顕微授精:6~9個 30,000円
体外受精・顕微授精:10個以上 38,400円
採取精子調整加算 15,000円
卵子調整加算 3,000円

【培養】

項目 3割負担分
胚凍結保存維持管理料2 10,500円
受精卵・胚培養管理料 1個の場合 13,500円
2〜5個の場合 18,000円
6〜9個の場合 25,200円
10個以上の場合 31,500円
受精卵・胚培養管理料
(胚盤胞)
1個の場合 4,500円
2〜5個の場合 6,000円
6〜9個の場合 7,500円
10個以上の場合 9,000円
胚凍結保存管理料1
(導入時)
1個の場合 15,000円
2〜5個の場合 21,000円
6〜9個の場合 30,600円
10個以上の場合 39,000円

【胚移植】

項目 3割負担での費用
胚移植術(新鮮胚移植) 22,500円
胚移植術(凍結・融解胚移植) 36,000円
胚移植術(アシステッドハッチング) 3,000円
胚移植術(高濃度ヒアルロン酸含有培養液) 3,000円

【男性不妊】

項目 3割負担での費用
Y染色体微小欠失検査 11,310円
精巣内精子採取術1(単純なもの) 37,200円
精巣内精子採取術2(顕微鏡を用いたもの) 78,300円
先進医療(自費診療)について

先進医療とは、保険診療との併用を認めている医療行為です(将来的に保険適用するための評価も行っています)。日本では保険診療と自費診療を併用した混合診療は認められていなく、この先進医療に該当する医療行為のみが保険診療と自費診療の併用が認められております。 身原病院では、不妊治療における以下の先進医療の申請を行っており、認可が下り次第保険診療との併用を開始させて頂きます。

項目 自費費用(税別)
PICSI 22,000円を予定
タイムラプス 22,000円を予定
子宮内細菌叢検査(EMMA/ALICE) 66,000円を予定
SEET法 16,500円を予定
子宮内膜受容能検査(ERA) 110,000円を予定
高額療養費及び限度額申請について

診療が高額になる場合は、従来の保険制度である高額療養費制度をご利用いただけます。 また、窓口でのお支払いが一定額以上にならない限度額認定証をご利用いただくこともできますので、 該当される方は、ご自身がご加入の健康保険の窓口にお問い合わせください。 特に限度額認定証につきましては、健康保険証確認時(月初)にご提出いただけない場合は、その月にご利用いただけけませんので、早めに健康保険の窓口に申請をお願いします。 ※限度額申請は保険者により時間がかかる場合があります。 申請中であっても月の初回のお支払いまでにご持参がない場合はその月の限度額申請の適用が出来かねますので、ご了承下さい。

助成金について

不妊治療の保険適用に伴い、これまでの不妊治療の助成金は終了となっております。しかしながら、不妊治療の保険も一定回数迄しか保険適用されず、それを超える場合は自費診療となります。また不妊治療の先進医療は保険適用されておらず、自費診療となっております。そのため、自治体によっては規定回数を超える自費診療分や先進医療について助成金を出している自治体もありますので、ご希望の場合は各自治体の助成金内容をご確認頂ければ幸いです。
また体外受精を受けられる場合で、一連の交通費が1万円を超える場合は交通費の助成金を出している自治体もありますので、該当の方は合わせてご確認頂ければ幸いです。

不妊に悩む方への特定治療支援事業

京都市

対象となる治療
  • 医療保険が適用される不妊治療
  • 医療保険の適用外である先進医療
対象となる方 次の要件を満たす方が対象となります。
  • 申請日時点で、京都府内の市町村に引き続き1年以上住民票を有する夫婦(婚姻の届出をしていないが、事実上婚姻関係にある者を含む。)であること。
  • 各種医療保険に加入していること。
  • 生活保護法第11条に規定する扶助を受けている世帯に属していないこと。
  • 京都市内に住民票を有している間に不妊治療を受けていること。
助成金額
  • 京都市内に住所を有している間に受けた治療に要した医療費の自己負担額の2分の1を助成します。
    ただし、助成額は1年度(4月1日~3月31日)の治療につき、おひとり当たり6万円(注)を限度とします。
    (注)先進医療を伴う場合は、限度額が1年度おひとり当たり10万円に増額になります。
    (注)京都府内の市町村において実施されている同様の事業による助成金を含みます。
リンク先 https://www.city.kyoto.lg.jp/hagukumi/page/0000173095.html

京都府

対象となる治療
  • 体外受精
  • 顕微授精
  • 男性不妊治療
    注)顕微授精は、卵子の採取以前に中止した場合を除く。
対象となる方 下記の要件をすべて満たす方が対象となります。
  • 治療開始時に婚姻していること(事実婚を含む)
  • 基準を満たす保険医療機関(府外の医療機関も対象)で特定不妊治療を受けていること
  • 治療期間の初日における妻の年齢が42歳以下であること
  • 例)6月2日が誕生日の場合、42歳の6月1日以前に治療開始したものが対象
  • 治療開始時から申請時まで夫婦のいずれかが京都府内に居住していること
助成回数
  • 1子につき10回まで(保険適用治療と通算)
     <注意点>初めての胚移植術に係る治療計画を策定した日 及び 胚移植術により妊娠し出産した後に次の児の妊娠を目的として胚移植を実施した場合の治療開始日における妻の年齢が
    (1)40歳未満の場合:6回目まで保険適用→7回目以降10回目までが助成対象
    (2)40歳以上43歳未満の場合:3回目まで保険適用→4回目以降10回目までが助成対象
助成金額
  • 新鮮胚移植を実施:15万円
  • 凍結胚移植を実施(採卵・受精後、母体の状態を整えてから胚移植):15万円
  • 以前に凍結した胚を解凍して胚移植を実施:7万5千円
  • 体調不良等により移植の目途が立たず治療を終了:15万円
  • 受精できず中止、又は胚の分割停止、変性等により中止:15万円
  • 採卵したが卵が得られない又は状態のよい卵が得られないため中止:7万5千円
  • 上記に伴い実施される精子を精巣又は精巣上体から採取するための手術(TESE等):20万円
  • ※助成上限額は、治療1回につき。
リンク先  https://www.pref.kyoto.jp/kosodate/010723hunin2.html
※リンク先ページ内、中央部分に特定不妊治療費等助成制度についてのご案内がございます。

大阪市

対象となる治療
  • 不妊検査に要する費用
  • 先進医療に要する費用
  • 不育症検査に要した費用
対象となる方 対象となる治療毎により異なるため、リンク先をご確認下さい。
助成金額
  • 不妊検査⇒医療機関に支払った自己負担額(上限5万円)
  • 先進医療⇒先進医療に要した費用の総額に10分の7を乗じた額(上限5万円・1円未満切り捨て)
  • 不育症検査⇒対象の検査1回にかかった費用の総額に10分の7を乗じた額(上限6万円・千円未満切り捨て)
リンク先  https://www.city.osaka.lg.jp/kodomo/page/0000591153.html
不妊治療費助成制度

京都府では一般不妊治療に要した医療費の一部を助成する制度がもうけられています。要件を満たせば、治療に要した医療費の自己負担額の2分の1が助成されます。ただし、助成額は1年度につき上限6万円(AIHを伴う場合10万円)となります。

*京都市・府の助成制度については婦人科待合室に案内をおいています。

京都市・京都府

対象となる治療 排卵誘発剤の投与等医療保険が適用される不妊治療及び人工授精
対象となる方 健康保険に加入している京都府内に1年以上居住している夫婦
助成金額・回数
  • 医療保険の自己負担額の1/2。ただし、1年度の診療について上限10万円(ただし、保険適用となる治療分のみ申請の場合は6万円)
  • 助成回数や助成期間は制限なし
リンク先